HOME ＞広報誌「かんぎきょう」 ～バックナンバー目次一覧・123号～： 刊行物
広報誌「かんぎきょう」：バックナンバー目次一覧
｜123号～(平成31年以降）｜
｜101号～107号(平成20年-平成23年）｜81号～100号(平成12年-平成19年）｜
｜61号～80号(平成7年-平成11年）｜41号～60号(平成元年-平成6年）｜
｜21号～40号(昭和60年-平成元年）｜創刊号～20号（昭和55年-昭和60年）｜
123号～ （平成31年以降）
| 第123号 平成31年1月 | |
|---|---|
| ・協会創立40周年記念特別号 | |
| 第124号 令和元年7月 | |
| ・創立40周年記念祝賀会報告 | |
| ・WEPA(アジア水環境パートナーシップ)国際会議出席報告 | |
| ・中国大気環境状況及び環境規制の動き | |
| ・最近の環境大気常時監視に関連した技術紹介 | |
| 第125号 令和2年1月 | |
| ・中国江蘇省南京市での技術交流セミナー報告 | |
| ・第12回アジアEST地域フォーラム(ベトナム)参加報告 | |
| ・京都迎賓館見学報告 | |
| 第126号 令和2年7月 | |
| ・海洋プラスチック汚染対策の最新状況 | |
| ・令和元年度環境技術実証事業実施報告 | |
| ・長江流域生態環境保護および関連規制等の動向 | |
| ・新型コロナ禍における放射温度計の活用事例 | |
| ・次亜塩素酸ナトリウム活性水の技術解説 | |
| 第127号 令和3年1月 | |
| ・新たな転換点を迎えた水・大気環境行政 | |
| ・圧力センター方式呼吸活性測定器における生分解性試験 | |
| ・SEC-TOCシステムによる溶存有機物（DOM）の分析 | |
| 第128号 令和3年7月 | |
| ・地域課題の解決に向けた地域循環共生圏パートナーシップ基盤強化事業について | |
| ・令和２年度 環境技術実証事業 実施報告 | |
| ・中国第十四次五か年計画における環境監測計画について | |
| ・IoT活用による産業廃棄物回収の効率化 | |
| ・水資源の有効活用に貢献する水質計検出器のデジタル化 | |
| 第129号 令和4年1月 | |
| ・純水用オンラインTOC計のご紹介 | |
| ・機械学習を活用した騒音データの自動処理 | |
| ・段ボールキャビネット開発による環境貢献 | |
| 第130号 令和4年7月 | |
| ・プラスチックに係る試験循環の職親等に関する法律の概要 | |
| ・水素社会実現に向けたプロ瀬背う計測制御の段組み | |
| ・ドローンを使用した上層気象観測 | |
| 第131号 令和5年1月 | |
| ・「埼玉県環境科学国際センター」見学報告 | |
| ・工業用内部液無補充式セルフクリーニングpH電極 | |
| ・再生可能エネルギー 風力発電と環境アセスメント | |
| 第132号 令和5年7月 | |
| ・インドの環境対策に向けた取組み | |
| ・COD自動測定装置の測定原理 | |
| ・TOC計によるコンクリートの二酸化炭素吸収量評価 | |
| ・下水サーベイランスと有機フッ素化合物の米国・日本の状況について | |
| 第133号 令和6年1月 | |
|---|---|
| ・植物油製造過程で発生する未利用バイオマス資源の有効活用に向けた取組み | |
| ・マイクロプラスチック分析のための自動前処理装置について | |
| ・新たなレーザ技術を用いた排出ガス分析計 | |
| 第134号 令和6年7月 | |
| ・欧州の気候とエネルギー政策の最新動向 | |
| ・宇宙事業開発における分析計技術（レーザガス分析計の宇宙応用） | |
| 第135号 令和7年1月 | |
| ・我が国の環境業務従事者青年代表の中国派遣報告 | |
| ・国立研究開発法人 情報通信研究機構（NICT）見学報告 | |
| ・環境配慮設計を目指した新生産棟 東亜ディーケーケー（株） | |
| 第136号 令和7年7月 | |
| ・令和６年度 アジア大気汚染研究センター技術交流会 実施報告 | |
| ・海外赴任者の現地報告 韓国駐在員現地レポート | |
| ・野菜の洗浄・殺菌工程における洗浄液の残留塩素濃度測定 | |
| ・カーボンニュートラルの実現に向けた堀場製作所の取組み | |
| 第137号 令和8年1月 | |
| ・人のいのちと環境を守る中核組織として | |
| ・京都市南部クリーンセンター見学報告 | |
| ・我が国の環境業務従事者青年代表の中国派遣報告 | |
| ・防災地下神殿見学報告 | |