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会長挨拶

健やかで美しく豊かな環境の実現に向けて

公益社団法人 日本環境技術協会 会長 足立 正之

公益社団法人日本環境技術協会(Japan Environmental Technology Association :JETA)は1969年7月に、水質総量規制制度の導入を機に、水質関係の自動測定機器会社及び専門家を会員とする任意団体として設立され、その後、大気関係及び維持管理技術を加えるなど組織、体制の強化を図り、1989年7月環境庁(現環境省)所管の社団法人となり、2011年4月内閣府の認定を経て公益社団法人へ移行いたしました。

JETAは、測定機器メーカ、メンテナンス会社等の正会員及び賛助会員の協力を得て、環境分野で生じる様々な課題を解決するための国家施策に対応しています。具体的には水質、環境大気、VOCをはじめとする固定排出源などにおける測定機器や測定手法について、実態調査や機器の評価試験及び精度管理などを実施することにより、環境測定技術の向上と体系化を推進してきました。また、水質及び大気の維持管理のための講習会や環境大気常時監視技術者試験を通じ、測定機器の性能を維持管理する技術の向上と普及に努めています。国際展開においては、中国を始め東アジア諸国との関係を構築し、測定技術に係る国際協力を推進しています。しかしながら、協会を取り巻く社会的および技術的環境は大きく流動しており、これまでとは異なる新しい視点での活動と役割が求められています。

2015年には、「持続可能な開発目標(SDGs)」と「パリ協定」が採択されました。2018年4月に閣議決定した第五次環境基本計画では、国際・国内情勢に対応するため、SDGsの考え方を活用し、環境・経済・社会の統合的向上により、「新たな成長」を目指しています。
環境計測の断面から積極的に関わりながら、研究・開発をスピーディーに推進し、新たな環境技術へのニーズに応えてゆくことで、「健やかで美しく豊かな環境の実現」に貢献していきたいと考えております。

JETAは、環境計測に関わる専門家の技術集団として、持続可能な社会の実現に貢献していく所存ですので、会員各位はもとより、環境測定及び環境保全の関係者、専門分野の諸先生方のご指導とご協力を引き続き賜りますようお願い申し上げます。

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